HPVワクチンは死者を3割減らす効果があると言われています。

日本では2015年で年間約2,500人の死亡が確認されていますから、実質800人程度の死者が減らせます。

しかし問題は2,500人の死者のうち、1,700人程度は60歳以上という点です。

800人の死者を減らせるとして、副反応はどうでしょうか。

厚労省の発表では重篤が10万人中52.5人。

もちろん全数報告ではないので参考程度にしかなりませんが、若い世代を中心に打って、これでは本当に意味があるのか、非常に疑問に思うところでありましょう。

医療不信になるのも当然だと思います。

平均寿命を考えれば、死者数最大の85歳以上の死者は減っても意味がなく、他の死因で死亡するだけです。

副反応で多数の死亡者が出ても、因果関係不明にされるのは毎度のこと。

そして検査数(検診受診率)。

2013年までは約1.5倍に増え、2019年まで見ると、平成16年の倍近い。

コロナに似ていますよね。


子宮がんは一応、治療が奏功する癌と言われています。

ワクチンではなく、早期発見で3割減ったという医師もいますし、論文も多数あります。

どちらが本当でも良いのですが、80歳未満で2,000人も死なない癌。

2018年のインフルエンザの年間死者数は3,000人超えですので、全然死んでいないと言っても過言ではない。

すると効果は実質500~600人。

そのために女性全員が接種とか、検診とか、男性も接種せよとか、意味がわからない。

日本の女性は6,400万人。

仮に全員に接種したとして、10万人中52.5人も重篤になると、33,600人が重篤になる。

効果があるから問題がないとか、そういう話ではありません。

副反応報告なんてごく一部であるというのも今回のコロナ騒動で痛感したことでありましょう。

コロナワクチンは効果もないどころか逆効果で有害さも比ではないだけのことで、問題の本質は同じです。

ましてや寿命が延びるわけでもありません。

HPVワクチンが問題化したのが2013年、その翌年の2014年の話ではありますが、産婦人科医の子供の接種率ほぼゼロでした。

後遺症の審査委員が全員打っていないことはさすがにないでしょうが、打ってもいない医師が審査するのは現実にありうることです。

医療というのはあくまでもビジネスであって、一部に良医や名医がいることとは切り離して考えるべきです。

本当はわかっているのに推奨する人間がいることが問題であり、医者が自分の子供には打たせなかったのに、他人には打ってしまったという事実もまた問題です。